2026年10月時点で最新の観光庁「インバウンド消費動向調査」の2025年暦年の確報(2026年3月公表)と2026年4〜6月期の2次速報(2026年9月30日公表)をもとに、訪日客が日本滞在中に利用した宿泊施設の種類をランキングにしました。1位はホテル(洋室中心)で、85.2%です。
観光庁の「インバウンド消費動向調査」(2025年暦年・確報)によると、訪日客が日本滞在中に利用した宿泊施設(複数回答)は、ホテル(洋室中心)が85.2%で最も多く、続くのは、旅館(和室中心)が13.0%、民泊(有料での住宅宿泊)が10.0%、親族・知人宅が5.7%、ユースホステル・ゲストハウスが2.4%です。
民泊(有料での住宅宿泊)は10.0%が利用し、国・地域別では、フランスが24.5%、カナダが19.4%、マレーシアが19.1%と高くなっています。旅館は13.0%で、スペイン※が26.1%、イタリア※が25.3%、フランスが25.1%と高くなっています。
ランキングの評価方法

- 出典:観光庁「インバウンド消費動向調査」の2025年暦年(確報)集計表「表1-1 国籍・地域別 回答者属性および旅行内容」の「日本滞在中に利用した宿泊施設」。
- 指標:日本滞在中に利用した宿泊施設(複数回答)として、その種類を選んだ人の割合(%)。「その他」(1.5%)と「宿泊せず」(0.4%)は順位から除きました。複数回答のため、合計は100%を超えます。
- 確かめたこと:全体と20の国・地域の値は、集計表のExcelを別の読み方で読み直して照らしています。
- 調査の方法:観光庁が全国の主な空港・港で、出国する訪日外国人(クルーズ客を除く一般客)に聞き取った標本調査です。集計値は国籍・地域や出国港ごとの訪日客数で重み付け(ウェイトバック)した値で、回答者数は重み付け前の数です(集計表の注意書き)。
- 回答者数:国・地域ごとの回答者数は212〜5,668人です。ロシア(212人)、イタリア(427人)、スペイン(468人)、ドイツ(473人)、インド(482人)は回答者が少なく(500人未満・表の※)、誤差が大きい可能性があります。
- 民泊:集計表の「有料での住宅宿泊(Airbnb,途家,自在客など)」です。調査票では、訪問地ごとに泊まった宿泊施設の種類を選ぶ問いの選択肢「有料での住宅宿泊(Airbnb, 途家など)」で、住宅宿泊事業法の届出住宅か、旅館業法の許可を得た施設かは聞いていません。
- 2026年の値:2026年4〜6月期(2次速報)の集計表(2026年9月30日公表)の同じ表です。四半期の値は季節の影響を受け、年間の値より大きく動きます。7〜9月期は1次速報(2026年10月21日公表)が出ていますが、本記事は値が見直された2次速報の最新の期(4〜6月期)を載せています(7〜9月期の2次速報は2026年12月24日公表の予定です)。
- 順位の付け方:観光庁の集計表に出ている値(表示の桁)で順位を付けています。同じ値は同じ順位です。
- 注意:政府統計の数値は「政府標準利用規約(第2.0版)」に基づいて利用し、本サイトで加工・集計しています。
ランキング(利用した人の割合)
| 順位 | 宿泊施設の種類 | 利用した人の割合 | 一番高い国・地域 | 一番低い国・地域 |
|---|---|---|---|---|
| 1 | ホテル(洋室中心) | 85.2% | 香港(92.2%) | ベトナム(63.2%) |
| 2 | 旅館(和室中心) | 13.0% | スペイン※(26.1%) | フィリピン(5.0%) |
| 3 | 民泊(有料での住宅宿泊) | 10.0% | フランス(24.5%) | ベトナム(3.6%) |
| 4 | 親族・知人宅 | 5.7% | ベトナム(16.5%) | シンガポール(1.6%) |
| 5 | ユースホステル・ゲストハウス | 2.4% | フランス(9.4%) | 香港(0.4%) |
| 6 | 学校の寮・会社の宿泊施設 | 1.1% | ベトナム(12.0%) | シンガポール・ロシア※(0.2%) |
| 6 | カプセルホテル | 1.1% | フランス(4.1%) | タイ(0.1%) |
| 8 | 別荘・コンドミニアム(自己所有) | 0.4% | ドイツ※(1.5%) | ロシア※(0.0%) |

1〜8位の解説
第1位 ホテル(洋室中心) 85.2%

訪日客の85.2%が、日本滞在中にホテル(洋室中心)を利用しました(複数回答)。国・地域別では香港(92.2%)、ロシア※(91.9%)、イタリア※(91.7%)で高く、ベトナム(63.2%)で低くなっています。
第2位 旅館(和室中心) 13.0%

訪日客の13.0%が、日本滞在中に旅館(和室中心)を利用しました(複数回答)。国・地域別ではスペイン※(26.1%)、イタリア※(25.3%)、フランス(25.1%)で高く、フィリピン(5.0%)で低くなっています。
第3位 民泊(有料での住宅宿泊) 10.0%

訪日客の10.0%が、日本滞在中に民泊(有料での住宅宿泊)を利用しました(複数回答)。国・地域別ではフランス(24.5%)、カナダ(19.4%)、マレーシア(19.1%)で高く、ベトナム(3.6%)で低くなっています。民泊の届出住宅の数は、別の記事(都道府県別)で比べています。
第4位 親族・知人宅 5.7%

訪日客の5.7%が、日本滞在中に親族・知人宅を利用しました(複数回答)。国・地域別ではベトナム(16.5%)、フィリピン(15.2%)、インドネシア(10.1%)で高く、シンガポール(1.6%)で低くなっています。
第5位 ユースホステル・ゲストハウス 2.4%

訪日客の2.4%が、日本滞在中にユースホステル・ゲストハウスを利用しました(複数回答)。国・地域別ではフランス(9.4%)、ドイツ※(8.6%)、カナダ(8.2%)で高く、香港(0.4%)で低くなっています。
第6位 学校の寮・会社の宿泊施設 1.1%

訪日客の1.1%が、日本滞在中に学校の寮・会社の宿泊施設を利用しました(複数回答)。国・地域別ではベトナム(12.0%)、インドネシア(3.9%)、インド※(2.9%)で高く、シンガポール・ロシア※(0.2%)で低くなっています。
第6位 カプセルホテル 1.1%

訪日客の1.1%が、日本滞在中にカプセルホテルを利用しました(複数回答)。国・地域別ではフランス(4.1%)、ドイツ※(2.8%)、イタリア※(2.7%)で高く、タイ(0.1%)で低くなっています。
第8位 別荘・コンドミニアム(自己所有) 0.4%

訪日客の0.4%が、日本滞在中に別荘・コンドミニアム(自己所有)を利用しました(複数回答)。国・地域別ではドイツ※(1.5%)、タイ(1.3%)、スペイン※(0.8%)、イタリア※(0.8%)で高く、ロシア※(0.0%)で低くなっています。
国・地域別の宿泊施設
| 国・地域 | ホテル(洋室中心) | 旅館(和室中心) | 民泊(有料での住宅宿泊) | 親族・知人宅 | ユースホステル・ゲストハウス | カプセルホテル |
|---|---|---|---|---|---|---|
| フランス | 79.7% | 25.1% | 24.5% | 7.9% | 9.4% | 4.1% |
| カナダ | 82.7% | 17.2% | 19.4% | 10.0% | 8.2% | 2.4% |
| マレーシア | 83.0% | 12.0% | 19.1% | 3.0% | 2.3% | 0.2% |
| 米国 | 81.6% | 14.9% | 17.3% | 8.5% | 4.0% | 1.8% |
| オーストラリア | 88.8% | 20.0% | 15.4% | 5.5% | 5.2% | 1.9% |
| ドイツ※ | 85.4% | 19.6% | 15.1% | 4.9% | 8.6% | 2.8% |
| インドネシア | 78.5% | 7.2% | 14.8% | 10.1% | 2.6% | 0.9% |
| シンガポール | 90.0% | 11.8% | 14.4% | 1.6% | 1.5% | 0.2% |
| フィリピン | 70.4% | 5.0% | 14.1% | 15.2% | 1.0% | 0.2% |
| 英国 | 87.5% | 18.9% | 14.1% | 9.5% | 5.0% | 2.3% |
| スペイン※ | 89.1% | 26.1% | 13.6% | 2.6% | 2.7% | 0.7% |
| インド※ | 82.9% | 5.9% | 9.9% | 9.8% | 4.5% | 1.3% |
| イタリア※ | 91.7% | 25.3% | 9.5% | 3.0% | 6.2% | 2.7% |
| 中国 | 85.6% | 12.7% | 8.4% | 6.9% | 0.9% | 0.4% |
| 韓国 | 84.9% | 7.1% | 7.7% | 4.4% | 2.1% | 1.5% |
| ロシア※ | 91.9% | 18.5% | 7.5% | 1.9% | 0.7% | 0.8% |
| 台湾 | 88.5% | 16.6% | 7.0% | 3.0% | 0.9% | 0.5% |
| タイ | 86.4% | 13.6% | 6.9% | 5.2% | 1.0% | 0.1% |
| 香港 | 92.2% | 13.7% | 4.6% | 2.1% | 0.4% | 0.3% |
| ベトナム | 63.2% | 9.8% | 3.6% | 16.5% | 2.1% | 0.3% |
表は民泊を使った人の割合が高い順です(フィリピンと英国はどちらも14.1%で、集計表の表示より下の桁の値の順に並べています)。民泊はフランス(24.5%)・カナダ(19.4%)・マレーシア(19.1%)で2割前後、ベトナム(3.6%)で最も低くなっています。旅館はスペイン(26.1%)・イタリア(25.3%)・フランス(25.1%)と欧州の国で高く、フィリピン(5.0%)で最も低くなっています。親族・知人宅はベトナム(16.5%)・フィリピン(15.2%)などで多く、ユースホステル・ゲストハウスはフランス(9.4%)・ドイツ(8.6%)で多くなっています。
2026年4〜6月期(2次速報)の利用した人の割合
| 順位 | 宿泊施設の種類 | 2026年4〜6月期(2次速報) | 2025年の順位 |
|---|---|---|---|
| 1 | ホテル(洋室中心) | 84.3% | 1位 |
| 2 | 民泊(有料での住宅宿泊) | 12.7% | 3位 |
| 3 | 旅館(和室中心) | 11.4% | 2位 |
| 4 | 親族・知人宅 | 5.9% | 4位 |
| 5 | ユースホステル・ゲストハウス | 2.3% | 5位 |
| 6 | カプセルホテル | 1.1% | 6位 |
| 7 | 学校の寮・会社の宿泊施設 | 0.7% | 6位 |
| 8 | 別荘・コンドミニアム(自己所有) | 0.4% | 8位 |
2026年4〜6月期(2次速報)では、ホテル(洋室中心)が84.3%、民泊(有料での住宅宿泊)が12.7%、旅館(和室中心)が11.4%の順でした。民泊(有料での住宅宿泊)は12.7%で、旅館(和室中心)の11.4%を上回りました(2025年は旅館13.0%・民泊10.0%)。四半期の値は回答者が年間より少なく、季節の影響も受けます。
宿泊施設の種類別の一覧
| 順位 | 宿泊施設の種類 | 利用した人の割合 | 一番高い国・地域 | 一番低い国・地域 |
|---|---|---|---|---|
| 1 | ホテル(洋室中心) | 85.2% | 香港(92.2%) | ベトナム(63.2%) |
| 2 | 旅館(和室中心) | 13.0% | スペイン※(26.1%) | フィリピン(5.0%) |
| 3 | 民泊(有料での住宅宿泊) | 10.0% | フランス(24.5%) | ベトナム(3.6%) |
| 4 | 親族・知人宅 | 5.7% | ベトナム(16.5%) | シンガポール(1.6%) |
| 5 | ユースホステル・ゲストハウス | 2.4% | フランス(9.4%) | 香港(0.4%) |
| 6 | 学校の寮・会社の宿泊施設 | 1.1% | ベトナム(12.0%) | シンガポール・ロシア※(0.2%) |
| 6 | カプセルホテル | 1.1% | フランス(4.1%) | タイ(0.1%) |
| 8 | 別荘・コンドミニアム(自己所有) | 0.4% | ドイツ※(1.5%) | ロシア※(0.0%) |
よくある質問
- 訪日客が一番多く使った宿泊施設は?
-
ホテル(洋室中心)で、85.2%です(2025年)。続くのは、旅館(和室中心)が13.0%、民泊(有料での住宅宿泊)が10.0%です。
- 民泊を使う訪日客はどのくらいですか?
-
全体の10.0%です(2025年・複数回答)。国・地域別では、フランスが24.5%、カナダが19.4%、マレーシアが19.1%の順に高くなっています。
- 旅館に泊まる訪日客はどのくらいですか?
-
全体の13.0%です(2025年・複数回答)。国・地域別では、スペイン※が26.1%、イタリア※が25.3%、フランスが25.1%の順に高くなっています。
- 「複数回答」とはどういう意味ですか?
-
1回の旅行で複数の宿泊施設に泊まった人は、それぞれの種類に数えられるため、割合の合計は100%を超えます。
- 2026年はどうですか?
-
2026年4〜6月期(2次速報)では、ホテル(洋室中心)が84.3%、民泊(有料での住宅宿泊)が12.7%、旅館(和室中心)が11.4%の順でした。
- データはどこで確認できますか?
-
観光庁「インバウンド消費動向調査」のページで、年間の集計表(Excel)と年次報告書(PDF)を誰でも見られます。本記事の値はCSVでも公開しています。
まとめ
訪日客が泊まった宿はホテル(洋室中心)(85.2%)が圧倒的で、続くのは旅館(和室中心)(13.0%)と民泊(10.0%)です。民泊はフランス、旅館はスペインで最も高いなど、国・地域で宿の選び方は違います。インバウンド・パワーランキングでは、公的統計をもとに訪日客の行動を国・地域別に比べて公開していきます。
出典・データ
- 観光庁「インバウンド消費動向調査」
- インバウンド消費動向調査 2025年暦年(確報)集計表(Excel・2026年3月31日)。2026年10月8日に一部の統計表が修正されました(この記事の数字は修正後の表で確かめました)
- インバウンド消費動向調査 2025年 年次報告書(PDF)
- インバウンド消費動向調査 2026年4-6月期(2次速報)集計表(Excel・2026年9月30日)
- 照らした資料:観光庁「インバウンド消費動向調査 2025年暦年(確報)集計表」表1-1「日本滞在中に利用した宿泊施設」(複数回答【A1】)(公表:2026-03-31)
- 照らした資料:観光庁「同 2026年4-6月期(2次速報)集計表」表1-1(公表:2026-09-30)
- このランキングの全データ(CSV)
更新・訂正の履歴
- 2026年10月23日:評価方法に、順位の付け方(観光庁の集計表に出ている値で同じ値は同じ順位)と、2026年7〜9月期の1次速報(2026年10月21日公表)が出ていることを書きました(数字と順位は変わりません)。
- 2026年10月24日:ランキングの表と解説で、「学校の寮・会社の宿泊施設」の一番低い国・地域を「シンガポール(0.2%)」としていましたが、ロシア※も0.2%で並ぶため「シンガポール・ロシア※(0.2%)」に訂正しました。「別荘・コンドミニアム(自己所有)」の解説の高い国・地域に、スペイン※と同じ0.8%のイタリア※を足しました(観光庁の集計表の表示の値で並ぶ国・地域はすべて書く形にしました。ほかの数字の変更はありません)。
- 2026年10月26日:評価方法の民泊の説明を、調査票の選択肢のとおりに直しました(前は「住宅宿泊事業法の届出住宅のほか、旅館業法の許可を得た住宅など、有料で住宅に泊まる場合を含みます(集計表の区分)」と書いていましたが、集計表と調査票にそうした区分の説明は無く、届出か許可かは聞いていません)。2026年4〜6月期の段の書き出しを「も」から「では」にしました(2025年と2位・3位の並びが違うため)。横棒の図で途中で切れていた「ユースホステル・ゲストハウス」「別荘・コンドミニアム(自己所有)」の名前を、全部見えるように描き直しました。国・地域別の表で、同じ14.1%のフィリピンと英国の並び方の注を書きました。CSVの回答者数を整数で書きました。出典の集計表に、2026年10月8日に一部の統計表が修正されたこと(この記事の数字は修正後の表で確かめたこと)を書きました。「照らした資料」に、この記事では使っていない年次報告書(「記事の評価方法に書いた図表」)を挙げていたので除きました。数字と順位は変わりません。
- 2026年10月26日:カードの画像の「最も高い国・地域」で、回答者が500人未満の国・地域に※を付け、「※回答者500人未満」と書き足しました(旅館(和室中心)のスペイン※と、別荘・コンドミニアム(自己所有)のドイツ※。表と解説の文と同じ扱いです)。数字と順位は変わりません。
関連ランキング
- 民泊の届出住宅が多い都道府県ランキング【2026年最新版】観光庁 2026年9月15日時点(宿泊実績も)
- ホテル・旅館の客室稼働率が高い都道府県ランキング【2026年最新版】観光庁 2025年確定値・2026年1〜8月速報
- 外国人宿泊者数が多い都道府県ランキング【2026年最新版】観光庁 2025年確定値・2026年1〜8月速報
- 訪日客が日本でしたことランキング【2026年最新版】観光庁 2025年確報・2026年4〜6月期速報
- 訪日客が日本で使った交通手段ランキング【2026年最新版】観光庁 2025年確報・2026年4〜6月期速報
- 訪日客が1泊でお金を使う国・地域ランキング【2026年最新版】観光庁 2025年確報・2026年4〜6月期速報
- 訪日客が1泊でお金を使う都道府県ランキング【2026年最新版】観光庁 2025年確報・2026年4〜6月期速報
- 日本に10回以上来ているリピーターが多い国・地域ランキング【2026年最新版】観光庁 2025年確報・2026年7〜9月期速報
- インバウンド・パワーランキングの一覧
図表のご利用について
本ページの図表・数値は、出典「インバウンド・パワーランキング(株式会社パプリカ)」と明記いただければ、報道・資料などでご利用いただけます。画面・紙面での表記の例:「出典:インバウンド・パワーランキング(株式会社パプリカ)」。
高解像度の画像や集計データが必要な場合は、株式会社パプリカ(info@inport.co.jp)までご連絡ください。それぞれの順位の元になった公表資料(どの表のどの行か)も、お問い合わせいただければお示しします。
数字は公表元の資料と照らして確かめています(最終確認:2026年10月26日)。
公開:2026年10月26日

